エアコン付帯割合を見てみよう
今年の夏も全国的に厳しい暑さが続いています。先日、群馬県伊勢崎市で国内最高気温を更新する41.8℃を観測してニュースでも大きく取り上げられていました。日中の外出はもちろん、室内で過ごす時間も暑さ対策が欠かせなくなっていますが、快適性を左右する代表的な設備といえばエアコンです。近年は新築物件だけでなく、築年数の経過した物件でもエアコンが後付けで設置されるケースが増えてきましたが、その付帯状況には地域ごとに差が見られます。
今回は、賃貸住宅の募集データから、エアコンの付帯割合について見ていきたいと思います。
以下の図1は、2024年の7月から2025年の6月において募集された物件のエアコンの付帯割合を、図2は県庁所在地の平均気温について表したものになります。
平均気温について、2024年8月時点のものを気象庁公開のデータより引用しました。この理由について、物件にエアコンを設置するかどうかの判断が、募集時点よりも前、すなわち前年の夏の暑さや気候条件を踏まえて行われることが多いと考えられるためです。
また、図3は縦軸に平均気温を、横軸にエアコン付帯割合をとった散布図です。
図1 都道府県別 エアコン付帯割合
図2 県庁所在地別の平均気温(2024年8月)
図3 エアコン付帯割合×平均気温
全体的な傾向として、平均気温については北から南に下がるにつれ上昇していき、エアコンの付帯割合※1についてはほとんどの県で平均気温に関わらず70%～100%の間に分布していることがわかります。
総務省統計局によるエアコン普及率の調査結果※2と比較しても整合的ではありますが、北海道の付帯割合が群を抜いて低いのは散布図の中で目を引くポイントです。
もっとも、近年は気候変動の影響を受けて北海道でも夏の気温は上昇しており、真夏日や熱帯夜の観測が年々増えています。それを受けてか、エアコンの付帯割合も上昇傾向にあるようです。
図4 エアコン付帯割合の推移(北海道)
特にここ1年間は上昇幅が大きく、かつては「冷房いらず」とされてきた北海道も、夏の暑さの影響を受けて賃貸住宅のエアコン事情が変わりつつあることがうかがえます。
さて、そんな北海道では、エアコンの付帯は空室率に影響しているのでしょうか。以下表1はエアコン付帯別の空室率※3になります。
表1 構造・間取り・エアコン付帯別の空室率(北海道)
エアコンが付帯している物件はそうでない物件に比べて、1.5%～3%ほど空室率が低いという結果になりました。
さらに、家族向けの物件は単身向けの物件と比べ、エアコンが付帯したときの空室率の低下幅が大きいことがわかりました。単身世帯に比べて家族世帯では在宅時間が長いことや、世帯に子どもがいることなどから、エアコンの必要性がより高いことが理由として考えられます。
今回は、賃貸住宅の募集データから、エアコンの付帯割合について見ていきました。
結果として、北海道を除いて、エアコンの付帯割合は気温に関わらず70%～100%の間に分布していることがわかりました。また、北海道について、他県と比較すると付帯割合は低いながらも、直近1年間で割合が大きく増加していました。さらに、エアコンの付帯する場合には空室率が低下することから、近年の気温上昇によってエアコン付帯物件に需要が生まれていることが考えられます。
不動産マーケット分析「ANALYSTAS」では、さまざまなデータに即した利活用・組み合わせ方法をご提案させていただきます。ご興味をお持ちの方は、お気軽にお問い合わせください。
※1 設置が標準化されている設備は記載漏れが起こりやすく、実際の付帯割合はこの結果より高い可能性があります。ほかの例として、トイレやシャワーといった設備で同様の現象が見られます。
※3 分析期間:2024年7月～2025年6月
間取りについて、ワンルーム・1Kを単身向け、それ以外を家族向けと定義しました。築年数について、15年～30年の物件を対象としました。
